職場での工夫と合理的配慮

働きにくさを感じたとき、自分で工夫できることと、職場にお願いできること(合理的配慮)があります。どちらも「わがまま」ではなく、力を出すための調整です。

合理的配慮とは

障害のある人が、障害のない人と同じように働けるよう、職場が負担の重すぎない範囲で行う調整のことです。障害者雇用促進法で、事業主には、募集・採用のときと、働いているときの合理的配慮の提供が義務づけられています。なお、お店やサービスなど雇用以外の場面については障害者差別解消法が定めていて、2024年4月1日からは民間の事業者にも合理的配慮の提供が義務になりました。

対象になる「障害者」は、障害者手帳を持っている人に限られません。発達障害や精神障害などで、長く仕事や生活に制限がある人も含まれます。

配慮の例(発達障害・HSPの人によくある困りごと)

困りごとお願いできる配慮の例
指示を聞きのがす・覚えきれない指示をメールやチャットなど文字でもらう、1回に1つずつ指示してもらう
音・光・人の動きで集中できない壁際の席・パーティション、イヤーマフや耳栓の使用、在宅勤務
急な変更で混乱する変更はできるだけ早めに・文字で伝えてもらう、予定表を共有してもらう
優先順位がつけられない上司と週に1回、仕事の優先順位を確認する時間をつくる
電話対応が負担電話当番を外してもらう、メール中心の業務にしてもらう
通院や体調の波がある通院のための休み・時間休、休けいを取りやすくする

お願いするときの流れ

  1. 困りごとを書き出す:「何が」「どんな場面で」「どう困るか」と、「こうしてもらえると助かる」をセットにする
  2. 相談相手を決める:上司・人事・産業医など。主治医の意見書があると伝わりやすいこともあります
  3. 話し合う:職場の事情で希望どおりにできない場合も、代わりの方法を一緒に考えるのが基本です
  4. 見直す:やってみて合わなければ、また相談する

職場に伝えるかどうか(オープン・クローズ)は、あなたが決めてよいことです。迷うときは、地域障害者職業センターや就労移行支援などの支援者に相談してみてください。

自分でできる工夫